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認知行動療法と、第三者が相談者になる意義について

悩み相談サービスを購入して頂いた方向けの記事です。

この書籍によると、

認知行動療法とは、「人の心理状態を理解するのには環境をその人がどのように受け止めているかという認知の要因も重要である。このような認知の変容を図ることを意図したものが認知行動療法である」と書かれています。

詳しい説明は専門書に譲るとして、内容的に”企業がよくやる問題解決の研修となんら変わりない”というのが僕の正直な感想。

では、なぜにわざわざ企業が教えてることを僕がやろうとしてるのか?それには主に2つの理由がある。

①自分を客観視するというのは意外と難しい

②相談者と利害関係がない

それぞれ独立した話であるため、順を追って説明したい。

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自分を客観視する行為は意外と難しい

そもそもが、他人に何か大事な話を打ち明ける行為はエネルギーが必要なことだと僕は思ってる。その膨大なエネルギーを消費してでも他人に相談しようということは、その人は”切羽詰まってる”のだ。案の定、そういう人達の話を聞いていると、少し冷静になれば自分自身で悩みを解決できそうだなと思うこともよくある。つまり、混乱、悲しみ、怒りなどの感情に支配されて冷静な判断ができる状態ではないということだ。故に、第三者には、相談者に冷静さを取り戻させる役割がある。

相談者と利害関係がない

理由を2つ書きましたが、こちらが本命。なぜなら、相談を受ける側の第三者の役割が”冷静さを取り戻させること”であるならば、僕である必要はない。会社の人間が相談者と悩みの仲介をしてやればいい。メンタルヘルスやストレスケアの観点から、社内カウンセラーを常駐させてる企業もあるくらいだ。僕がいた会社にも、専任のカウンセラーはいたし、人事がアンケートを社員にやらせることもあった。ただ、ここで一つ問題がある。会社側から、あるいは、その会社から恩恵を受けてる人間に「あなたの上司は誠実に対応してくれてますか?」と聞かれて、「はい」と答える人間がいるだろうか。否。なぜなら、コミュニティには”利害関係”が存在するからだ。仮にここで、正直に「はい」と答えたとして、人事やカウンセラーがそれを会社サイドに伝えない保証がどこにあるだろうか。と言うより、この質問をされただけで、「本当にやる気ありますか?」と聞き返したい。誘導尋問だよこれ。余計な仕事増やしたくないという気持ちの表れだよこれ。・・・・・と、これ以上書くとただの愚痴になってしまうが、ここで伝えたいのは、企業内で認知行動療法の手続きを踏もうとする場合、相談者からの適切な情報収集が困難だという事だ。

以上の説明からわかる様に、カウンセリングを行うにあたり、まず何より優先すべきなのは”正直に話せる関係性”であるはずだ。しかし、”コミュニティ”がそれを妨げる原因となり、欺瞞的、体裁的なコミュニケーションに繋がるのだとも思う。それがあるから成り立ってるのが社会という場所なのかもしれないが、僕自身は少しでもそれがなくなればいいなと思う。それは”生きづらさ”を構成する要素の一つでもあるから。

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